出産が近づく妊娠後期(28~39週)のママの心境は? ~パパのためのマタニティセミナー#15~

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出産が近づく妊娠後期(28~39週)のママの心境は? ~パパのためのマタニティセミナー#15~

hyamama

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2歳と4歳の子どものママ。夫は31歳で転職を経験。 転職活動に仕事に育児と、毎日忙しいパパを応援したいと思い、家事・育児に関する記事やママについての記事を書いています。 一緒に子育ての悩みや夫婦の悩みを解消していきましょう。

出産前のママを安心させるためにパパができることは?

出産時のリスクについて考えると、パパも不安になるときがあると思います。とはいえ、「出産の現場を見るのは怖い」や、「無事に産まれてくるか心配」とネガティブな気持ちを伝えてしまうと、ママの不安を煽ってしまいます。パパ・ママがお互いに安心して出産までの残された時間を過ごすためには、憂慮ばかり口にするよりも、心配事を少しでも減らすことが重要です。こちらではママの悩みや不安を解消するために、パパができることを4つ紹介します。

お産が始まった場合に取るべき行動を確認しておく

突然の陣痛や破水への不安を少しでも和らげるためには、いざというときに取るべき行動をママと一緒に確認しておくことが大切です。立ち会い出産をするかどうかに関わらず、「陣痛が10~15分間隔になったら産院に向かう」などの流れは、ひと通り頭に入れておきましょう。

実際に破水や陣痛が始まると、耐え難い痛みや非日常な状況に、ママがパニックになってしまうこともあります。そのような場合でも、パパが適切な対処の仕方を把握していれば、冷静に産院まで連れて行けるでしょう。お産が始まったときに側にいられなかったとしても、電話やメッセージのやりとりでママを励ますこともできます。パパがいるとき・いないときのどちらのケースも想定し、気がかりなことを少しずつ減らしていきましょう。

予定日はあくまで目安! 余計なプレッシャーを与えない

予定日はあくまで目安なので、実際に産まれる日がいつになるかはママ自身でも分かりません。1ヶ月以上早く産まれる場合もあれば、妊娠42週をすぎても産まれず、陣痛促進剤を使う場合もあります。ママの意思でコントロールできるものではないからこそ、「まだ陣痛は始まらない?」と聞いても、困らせるだけなのです。出産は予定日通りにはいかないものと心得ておきましょう。

また、予定日付近で産まれるものだと信じ込み、出産に立ち合おうとその前後で有給休暇を使い過ぎてしまうと、子育てが始まってから休みがとれずに困ることになります。産後は出生届を提出するために役所に行かなければならないし、ママや赤ちゃんが体調を崩したら病院に連れて行く必要もあります。有給休暇は慎重に取得しましょう。

産後の不安を減らすため夫婦でたくさん話し合う

産後は想像以上にパパ・ママで話す時間がなくなります。ママは赤ちゃんのお世話で寝る暇もないほど忙しくなり、出産前にもっと夫婦二人で話しておけばよかったと後悔することも少なくありません。ゆっくりと話す時間を作りやすい今のうちに、産後の生活について話し合っておくのがおすすめです。

なぜならママは、子育てがスムーズにできるか不安に感じたり、夫婦関係が壊れる「産後クライシス」を心配するなど、さまざまな悩みを抱えています。だからこそ、今、ママが何について思い詰めているかを確認しておけば、産後忙しい中でもお互い気をつけることができます。今後の不安が少しでも減るように、育児の仕方や家事の分担についてなど、たくさん話しておきましょう。

国や各自治体の産後ケア事業や使える休暇を確認しておく

出産・育児にはお金が掛かるので、高額にならないか心配ですよね。正常分娩で出産したときの金額はかかりつけの産院で教えてもらえます。しかし、分娩方法や入院日数によって最終的な合計金額は変わるので、費用がいくらかかるか心配だと思うこともあるでしょう。そこでパパ・ママに活用してほしいのが、国や地元の自治体、勤務先などが行っている産後ケアとなる支援制度です。出産後は、加入している健康保険から「出産育児一時金」が貰えるだけでなく、住んでいる自治体で手続きをすれば「児童手当」や「乳幼児の医療助成金」なども受け取れます。

また、出産費用が高額になる帝王切開や吸引分娩の場合は、「高額療養費制度」が適用できる可能性もあります。筆者が住む浜松市の産後ケア事業では、産後ヘルパーの利用料の一部を公費で負担してくれます。住んでいる場所や勤め先によって利用できる手当や助成金はさまざまなので、地元の保健センター(保健所)に問い合わせたり、自治体のホームページをチェックしたり、 産院や先輩パパ・ママに話を聞いたりして、この時期から可能な限り情報を集めておきましょう。

また、産褥期は安静に過ごす必要があるため、ママひとりだけで赤ちゃんの世話をするのはとても大変です。そのサポートのためにパパ自身も育児休業を取得したり、有給休暇を上手く活用することを検討してみましょう。そこで確認してほしいのが、2022年10月に厚生労働省が定めた「出生時育児休業(産後パパ育休)」という制度です。この育児休業は出産直後から利用でき、産後8週間以内に最大4週間の休みの取得が可能になります。2週間ずつに分けて取得することもできるパパ・ママの育児を支援する新しい制度として注目を集めています。

この制度は原則、休業の2週間前までに会社に申し出る決まりになっていますが、それぞれの会社で取得するための個別のルールが定められている場合もあるので、まずは人事や総務に確認してみましょう。実際に仕事を引き継ぐための期間を考えると、可能な限り早い時期から職場と相談し始めるのがおすすめです。加えて出産直後以外にも、ママ自身が早めの仕事復帰を望んだ場合や、保育園に入園する前の期間などでもパパが仕事を休み、サポートする必要があるかもしれません。まずはママとしっかり話し合って、育児休業制度や有給休暇を有意義に活用してくださいね。

参考 : 厚生労働省 / 育児・介護休業法改正 のポイント

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