育児・子育てと仕事の両立ができる働き方｜イクメンパパになるための“転職”という選択

パパキャリは、パパの育児・子育てと仕事の両立に貢献するために運営しております。
働き方についても育児についても様々な“考え方”があり、これが正解ということはありません。

ただ、子育てにはママ、そしてパパの協力が必要で
特にパパは働きながら育児をするという方が多いので、育児・子育てと仕事の両立をしっかり考えないといけません。

育児・子育てと仕事を両立をしたい人はまず「仕事と育児の両立がしやすい働き方」が可能な会社に転職を検討してみてください！

→転職エージェントについてはこちら

仕事と育児の両立に必要なものは「職場の理解」「育児ができる時間」です！

どれだけ「育児に積極的に参加したい」「仕事と育児の両立をしたい」「子供と過ごせる時間を増やしたい」と思っても、このような環境にいては実現は非常に難しいです。

もしできていたとしても、パパが過多のストレスを抱える状況になってしまう可能性があります。

今回はパパになりたての20代パパ向けに、仕事と育児の両立が実現できる働き方についてお話します！

　20代パパが育児と仕事を両立するためにおすすめの働き方

パパが育児・子育てと仕事を両立するためには、そもそも育児・子育てと仕事の両立ができる働き方をしていることが最重要です。

どれだけ育児に積極的に参加しようとしていても
平日帰宅する時間が10時11時になっていたり・・・
休日に出勤する日が多くあったり・・・
出張がたくさんある・・・

という状況では、大部分の時間がママのワンオペ育児になってしまい、育児と仕事を両立しているとは言えません。

育児についての理解がしっかりあるような職場は、「働き方改革」などの影響など、国の後押しもあり増加していくはずです。しかし、まだまだパパが仕事と育児の両立をしやすい環境は多くはありません。

仕事と育児の両立が難しい職場で働いているパパは、「今後の働き方」や「子供との過ごし方」「育児への参加の仕方」なども考えた上で、キャリアの選択をしてみてはいかがでしょうか。

短時間勤務正社員

「短時間勤務正社員」とはその名の通り、通常と比べて短時間の勤務時間で正社員として働く働き方です。

平成24年7月1日に100名以下の中小企業にも「短時間勤務制度の義務化」が実施されました。この義務化は女性に限った制度ではありません。
3歳に満たない子を養育する従業員が全員対象になります。

パパは積極的に利用して、子供との時間を増やしてみてはどうでしょうか？

短時間勤務制度は、どの義務化されている制度なので、すべての会社に存在します。
しかし重要なのは、仕事と育児の両立をしたいパパが「短時間勤務制度を利用することが実際にできるか」ということです。

やはり、まだまだ男性の育児参加、またそれに伴う働き方の変化を理解してくれない企業も多いです。

リモートワーク

リモートワークまたは在宅勤務は非常に仕事と育児の両立をしやすい働き方の一つです。

育児にも積極的に参加したいパパは、転職でリモートワーク可能または在宅勤務可能というような会社も選択肢の一つに入れてみてはどうでしょうか。

リモートワークとは 所属している会社のオフィスではなく、自宅で働くことを指します。
つまり今までは当然のようにかかっていた通勤時間やなんとなく会社に残っている時間などがなくなり、プライベートの時間をしっかり確保することができます。

単純に一日一時間の通勤時間をかけて会社に行っているパパは、1日に2時間、1ヶ月で40時間、年間にすると480時間もの時間を通勤時間にかけています。
これはまるまる20日分にも相当する時間です

リモートワークが可能か可能じゃないかというような働き方の違いで、育児又は家庭での時間として20日ぶんもの時間を確保することができます。

社内託児所所有企業

社内託児所（事業所内保育所）とは、企業の近辺にされた育児中の従業員向けの託児施設のことを指します。

少子高齢化による国の施策である「女性の社会的活躍推進」の一環として、少しでも多くの女性が企業で働けるような体制を作るための制度のひとつです。

企業としては優秀な人材の確保を目的として社内託児所の設置をしている企業も増えてきています。
特に女性従業員が多い会社では、 社内託児所を設けているところが珍しくありません。
女性だけではなくパパの育児参加も進んでいるため男性社員が利用できる点から社会全体の働き方支援にもなっています。

このように社内託児所がある会社では、子供保育園幼稚園に送り迎えするなどの手間が省け、より仕事に集中できるようになります。

また仕事が終わったらそのまま子供を連れて帰ることもできますので、仕事と育児の両立をするためには非常に嬉しい制度です。

フリーランス

仕事と育児を両立するにはフリーランスという働き方もオススメです。デメリットもありますが、時間の確保という面では非常に両立のしやすい働き方です。

最近はフリーランスという言葉も一般的になっており、耳にしたことがある人も多いのではないでしょうか。

フリーランスとは、会社や団体などに所属せずに仕事に応じて自由に契約する人のことを一般的には指します。
例えばライターヤカメラ、 デザイナー、 プログラマーなどの仕事をしてる方に多く個人で仕事を獲得し、 個人でこなし、それに見合う報酬をもらっています。

フリーランスは企業に雇用されているわけではないので、労働基準法などの規定からは対象外となります。つまり会社の社長と同じように、基本的には全て自己責任で進めないといけません。

それだけを聞くと不安に感じる方も多くいるかもしれませんが、その反面“働き方”は自分の裁量で自由に決めることができます。
働く時間、行う仕事、仕事をする場所全て自由に決めることができます。

ですので、仕事と育児を両立するためにフリーランスという働き方で家族や子供との時間を十分に確保しながら働くというのも一つの選択肢としては良いのではないでしょうか。

20代パパが知っておくべき知識（仕事と育児の両立に使える制度）

現在は、共働き夫婦も増え、「育児や家のことは男性も女性も一緒にするものである」という考え方が一般的になってきています。

そして国も男性の育児への参加を後押しするように、 「育児・介護休業法の改定」 などを積極的に進めています。
しかし男性が育児休暇を取れるようになってから20年以上経ちますが、育児休業取得率は未だ6%と7%と低い状況です。

2021年の育児・介護休業法の改定の内容でも、企業が妊娠・出産をした本人または配偶者に、個別で休業制度の利用について意向確認をすることが義務化されました！

この内容からもわかる通り、現状は男性も育児に積極的に参加できるような体制が取れる制度はあるけど使われていない、または使えていない状況なのです！

「育児休暇」1つをとってもそうですが、パパは仕事、また育児を両方を両立するために、使える制度や仕組みは知っておくべきです。知っている状態で、使うのか使わないのか、どのように使うのかを決めましょう。

自分で勉強しないと、なかなか会社から教えてくれるものではないので、しっかり頭に入れておきましょう！

育児休暇制度について

育児休暇制度とは、子が１歳（条件を満たす場合、最長で２歳）に達するまで、申出をすることにより「育児休業」という名前のお休みが取得できる制度です。

パパ・ママともに育児休業を取得する場合は、子が１歳２か月に達するまでの間の１年間で取得することができます！

また、パパが、ママの産後８週間以内の期間に育児休業を取得した場合は、特別な事情がなくても申出により再度の育児休業取得が可能であると言う“パパ休暇”という制度もあります。

これは育児休暇の取得は原則1回ですが、2回取れるという制度です。

厚生労働省は発表している情報によると平成30年の男性の育児休業の取得率は6.16％と年々徐々に上昇しているものの、低い取得率です。

しかも、この育児休業を取得したパパのうち、一カ月以上の育児休暇を取得しているのは16.7％しかおらず、ほとんどのパパが1か月以下の育児休暇の利用です。

パパキャリくん

ママの育児休暇の取得率が99％が1か月以上の利用です

パパママ育休プラス・パパ休暇

パパママ育児プラスは、パパ・ママともに育児休業をする場合に利用することができ、育児休暇の利用を子供が1歳2か月になるまで延長できる制度です。

パパとママの希望に合わせて、うまくこの制度を使うことで、より育児がしやすい状況を作ることができます。

そしてパパ休暇とは、ママの出産直後と、その後1年間の間で2回に分けて育児休暇を取得することが可能という制度です！

育児休業給付金について

育児休業給付金とは、従業員が育児休業を取得してる最中に申請することでもらえる給付金のことです。

育児休業中の人は仕事に入れず、かといって雇用をしている会社も休業中の労働者に今までどおりの給料を支払うことはできません。育児休業給付金は育児休業者に国が給付金を支給し、生活に困らないようにするための制度です。

育児休業で休んでいる間は、国からこの給付金をもらい生活に困る事なく、育児に専念することができるということです。

給付金の金額は、現状は元の給与の67％という金額が半年間、50％が半年間もらえます。

一見少ないように感じるかもしれませんが、この給付金は税金の対象にはなりません。また育児休業期間は社会保険の支払いも免除されます。

それを考えると、ざっくり元々もらっていた給与の80％くらいをカバーできます。

パパキャリくん

そして2022年にかけて、67％→80％に引き上げがされる予定です

パパが知っておきべきお金の話

子供ができたばかりの新米パパは、まず“子供にかかるお金”をしっかり把握しておく必要があります。

そのうえでのキャリアを戦略的に積み重ねていくことが重要です。

子供の教育費は約1,000万円程かかります。また家族で過ごすための住居の費用や、出産費用、車を所有するとなれば管理費など、多くのお金がかかります。

20代の新米パパは、家族を守るために、どのタイミングでどのくらいの金額のお金が必要になるかをシミュレーションしておきましょう。

→パパが知っておくべきお金の詳細

→積立NISAの有効活用も検討