【パパを応援】家族を養うパパが考えるべきお金の話|キャリアを積み重ねて給与UP

独身のガンガン仕事に集中していたときには考えていなかった、パパが知っておくべき【お金】の話を本日はしようと思います!

結婚をして、子供が生まれるとパパとして守るべきものができます。お金がすべてではありませんが、大切なものを守るためには【お金】がある一定は必要です!

そしてキャリアを考えるにあたっても、キャリアと年収は切っても切り離せません。

パパキャリくん
最低限パパが知っておくべき、お金の知識を解説していきますので、1つ1つ勉強していってください!!

【パパの知っておくべきお金の知識①】家族3人を養うにはいくら稼がないといけないのか

子供が生まれて、家族3人となるとかかる生活費も、独身時代と比べると跳ね上がります。また今までは共働きで働いていたママも、出産となれば休暇に入っていたり、体調面的に退職をしたりすることが想定されます。

パパ1人の給与で、家族3人を養っていくことを想定して、仕事を頑張らないといけません。

そこで、まず家族3人が何不自由なく暮らすには、いくらくらいのお金が必要なのかを考えていきたいと思います!

 

年代別平均給与

大手人材会社である パーソルキャリア株式会社が2019年9月~2020年8月の1年間にdodaエージェントサービスに登録した人の平均年収データを、20歳から65歳までの年齢別に集計しております!!

20代の平均年収は348万円です!!

あくまでこの数字はdodaエージェントサービスに登録している人の平均値なので参考の数字ですが、dodaエージェントは学歴のある方からない方まで幅広くが披露しているサービスになるので、参考になる数字かと思います!

パパキャリくん
348万円は高いですか?低いですか?

生活コストと家賃相場

パパキャリくん
次に生活にかかるコストを見ていきましょう!

2020年度に総務省統計局が公表した「家計調査 家計収支編 世帯人員・世帯主の年齢階級別」によると、3人家族の家賃を除く平均生活費は約23.5万円です。

ただし、この数字は全国平均であり、2020年度はコロナの自粛期間を挟むため、前年度以前より2~4万円ほど低い数字になっております。

コロナの自粛期間が終われば娯楽費用や交通費、食費なども上がりますので、ざっくり家賃を除く平均生活費は約25~28万円と考えておくべきです。

 

また内訳を細かく見ていくと、食費が大人一人で30000円、子供で15000円と考えると妥当な数字が平均として出ていると考えられます。

また教育費(約23,500円)に学費は含まれておりませんので、家族によっては教育費がかなり平均より上がる家庭もあるのではないでしょうか。

交通費が約3.5千円と安いですが、2020年度はコロナの自粛期間が多かったため外出が減ったからだと考えられます

月8千円~1万円ほどは確保しておくと良いです。

パパキャリくん
そして家賃相場です!!

家族3人で十分な暮らしをするのに必要なお金

家族3人が2LDKの賃貸で、不自由なく暮らすには東京で38万円大阪で34万円くらいは最低必要であると考えられます!

 

さて、、、

20代の平均年収は、348万円でしたよね。これは月々に換算すると29万円です。

しかもdodaエージェントサービスに登録された数字から出して平均年収は総支給の金額です。ですので手取り年収で考えると24、25万円くらいです。

あくまで参考までの金額ですが、とりあえず家族を養うパパはしっかり稼がないといけないということです!

今の給与のままで家族を養っていけるのか、また今の会社のままでしっかり自分の市場価値を上げて、ゆくゆく年収を上げることができるのか、しっかり考えていく必要があります!

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出産や赤ちゃんにかかるコスト

パパキャリくん
次に以外にパパは知らない出産や育児にかかるお金についてお話します。0歳児のパパのまさやんにも話を聞いていきたいと思います!
はい!よろしくお願いします!
まさやん
パパキャリくん
出産や育児にも結構お金ってかかるよね?
かかりますね。しかも思っていたより大きな出費が立て続けに起こりました。
まさやん
パパキャリくん
ちなみにどんな出費ですか?
例えば、ベビーカーやチャイルドシートなどは5万以上するものも多いですし、洋服もついつい買ってしまって積み重なりますね。
まさやん

 

 

やはり、意外に出産や育児ではお金がかかるものです!20代パパは、ここでかかるお金についてあまり知らない人も多いのではないでしょうか?

しっかり頭に入れて、事前に貯金して貯めておくようにしましょう!!

妊娠から出産までにかかる費用

出産に関わる入院費用は病院によって異なりますが、おおよそ50万円程度です。

厚生労働省の「平成26年 出産育児一時金の見直しについて」によると、2012年度の出産費用(室料差額を除く)は平均41.7万円となっています。

ただ、出産育児一時金という補助制度があるので、実際のところかかる金額は0~8万程度です!

 

出産育児一時金とは、出産をすると健康保険から42万円の給付金が出産後に受け取れるという制度です。そして、この『出産育児一時金等の医療機関等への直接支払制度』があるため、事前に病院へお金をほとんど支払わず、最後に出産に関わる入院費用と出産育児一時金を清算して、その差額のみを病院へ支払うことができます。

ですので、だいたいの人は手出しで8万円くらい準備しておけば大丈夫ですが、直接支払い制度が使えない場合や申請が遅れた場合などはいったん50万円程の出産費用を立て替えないといけません。

ご利用されている病院に確認しておくようにしましょう!!

また出産前にかかる費用として、やはり赤ちゃんの準備にはお金がかかります。生まれた赤ちゃんが家に帰ってくるときに何も準備できていなかったら、安心して迎え入れることができません。赤ちゃんのお世話に必要なもの(ガーゼ、洋服、おむつ、おしりふきなどなど)は一式準備をしておく必要があります。

そして、産後に里帰りする方は里帰りにかかるお金、また家にご両親が来てくださる方はそのお礼も頭に入れておきましょう!!

 

赤ちゃんが生まれてから1年間でかかる費用

子どもが誕生したその日から、生活は子ども中心になってきます。出産前から準備を重ね、出産直後には家の中が子ども用品でいっぱいという家庭もあります。

産後に赤ちゃんのために準備しないといけないものは、意外にたくさんあります!

おむつ代、ベビーベッド、ベビーカー、ミルク代などの生活用品費は結構継続的にかかる支出です!

特に第1子となると、初めてのことばかりでより優れた機能性や安全性を重視して購入しがちです。より良い機能性・安全性を求めると価格は高くなります!

ベビーカーやチャイルドシートなど、大きい買い物は親戚や先輩ママ、パパからもらえないか聞いてみるのをおすすめします!!

そして想定外にかかるお金が、「お祝い行事関係」にかかるお金です!

生後の写真撮影やお宮参り、お食い初めなど節目ごとにお祝いする文化があり、そのたびに準備にお金がかかります!!

 

今後のライフイベントでかかるお金

今後起こるライフイベントを無事に過ごしていくためには、どのくらいの備えが必要なのでしょうか。

各ライフイベントごとにかかるお金をまとめましたので、ぜひ参考にしてみてください。
中でも、教育資金、住宅購入資金、老後資金は特に費用がかかるため、3大必要資金といわれています。

教育資金

子どもの教育費はいくら準備しておけば良いのか。子供ができたパパ・ママは当然気になると思います!

子どもの学費は公立か私立によって、また、同じ私立の場合も進学先によって大きく異なります。

パパ・ママとしては子供がどんな選択をしたとしても、応援できるように教育資金はしっかり準備しておきたいところだと思います!

文部科学省の「平成29年度学校基本調査」によると、大学・短大への進学率は57.3%。およそ10人に6人が、大学や短大へ進学しています。子供の教育費用を考えるにあたり、大学進学までを想定しておくことは必須です!!

1,049万円と聞くと、非常に大きな金額で教育費用として貯めることができるか不安になる方も多いかと思いますが、この金額は一度にかかる金額ではなく、子供が小学校、中学校、高校、大学と教育機関を進むにつれて、少しづつかかってくるものですので、しっかり準備しておけば大丈夫です!!

この金額の中には、大学の授業料や塾の費用、教科書代、通学に必要な交通費なども含まれております。

また1,049万円という金額は平均の金額ですので、私立の理系や医学部、薬学部などに進学した場合などは1,500万円~2,000万円くらいかかる想定をしておかないといけません。

 

現職での昇給見込みや年収UP計画を検討

結婚、出産と家族が増えると必要なお金や今後必要になるお金(貯蓄しておかないといけないお金)が増えます。その金額も見越して、キャリアを考え、計画的に“転職”もしくは昇給をしていかないといけません。

転職しなくても、自分の市場価値がどれくらいなのかを測っておくことは必要です。

「今の会社で年収上がるかな?」「このままで大丈夫かな?」「このままで家族を養っていけるかな?」と不安のある方は、是非1度転職活動を動いてみることをおすすめします。

ココがポイント

転職活動は必ずしも転職をしないといけないわけではありません。転職活動を通してより内省をして、自分のつけるべき力を把握することもできますし、自分が内定を獲得し企業からいくらでオファーをもらうかで市場価値を測ることもできます!

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